急速に一般化する “家族葬” – 言葉を失う費用総額

家族葬とその社会的背景

家族葬とは、その名称の通り、家族や親族といった身内を中心に行う葬儀を指します。 一般的な葬儀（一般葬）で家族や親族の他に仕事関係者や近所の人たちなど、広く参列してもらうのとは対照的です。 とはいっても、必ずしも参列者を家族や親族のみに限るものではなく、生前にごく親しい付き合いのあった友人などが参列するケースもあります。 人数が多くても少なくても家族葬に変わりはありませんが、遺族が招く参列者を限定することから、多くの場合は小規模な葬儀となります。 具体的には参列者は10人程度、多くても30人程度に収まることが一般的です。 参列してほしい人にのみ葬儀の案内状を送ります。ただし葬儀後にトラブルにならないように慎重に選ぶようにして、迷ったときには葬儀社に相談してみましょう。 会社には、あらかじめ身内の死を報告する必要があります。忌引き休暇を取るためにも必要です。このときに必ず家族葬で行うことも伝えておく必要があります。 そうでないと、会社の方が案内状がなくても葬儀に来てしまう可能性があるからです。 香典や弔電を辞退する場合は葬儀の「お知らせ」とともに事前に参列者に伝えておきましょう。 葬儀当日も辞退の案内は出しますが、それでも香典など差し出された場合には感謝を伝えて受け取るようにし、必ず後日香典返しをするようにします。

メリットとデメリット

家族葬のメリットとして、故人との最後の時間を家族だけで過ごすことができるプライベート性が挙げられます。また、大掛かりな葬儀と比べて心身の負担が軽減されるとも言われています。一方で、家族葬を選ぶことで故人との関わりの深かった他の人々との別れの場を持つことが難しくなるというデメリットも考慮する必要があります。

家族葬は費用が安い

家族葬は一般葬に比べ費用が安いというイメージがあるようですが、実際にはどうなのでしょうか。 葬儀規模は一般葬に危險して規模が小さくなることがほとんどですが、それに応じて費用も安くなるかというと、必ずしもそうとは言えません。 参列者の人数に比例する内訳となる費用もあれば、参列者の人数に関わらず変わらない費用もあります。 さらに、参列者が少ないということは、香典（＝葬儀費用に充てられる収入）も少ないということになります。 そして、香典をもらったとしても、参列者にはお返し（香典返し）をしなければいけませんし、その金額はもらった金額の半分となる「半返し」をするのがマナーです。よって、実際には香典としてもらった金額の半分しか残りません。 従って、参列者からの香典では葬儀費を賄うことは難しいでしょう。 これらを差し引くと、結果的に一般葬を営む場合の費用と大差ないといったようなケースも出てきます。家族葬だから経済的負担が軽くなるとは一概には言えないのが実情です。

家族葬の多様性

家族葬と一口に言っても、そのスタイルや形式は多岐にわたります。例えば、自宅で行う家族葬や、特定の宗教施設で行うもの、海洋散骨を伴うものなど、家族の価値観や故人の意向に応じて様々に選択されています。

情報収集の大切さ

家族葬に関する情報は、インターネットや専門書籍、葬儀社のカウンセリングなど、さまざまな方法で入手できます。特に、費用の面で不安を感じる場合は、事前の情報収集や葬儀社とのコンサルティングが非常に役立ちます。また、近年では家族葬に特化したセミナーや情報誌も増えてきており、参考になる情報を広く取得することが可能です。

家族葬の未来

日本の家族構造や価値観が変化する中で、家族葬の形もまた進化し続けるでしょう。これからも、故人との関わりや家族の状況に応じて、最も適切な形での家族葬が選ばれることでしょう。その中で、家族葬の本質的な価値、すなわち故人を偲び、家族でその人生を讃える時間を大切にしていくことが求められます。

家族葬の選択は、個々の家族の状況や故人の意向、社会的背景など多岐にわたる要因によって影響を受けます。しかし、どんな形式やスタイルであれ、故人を偲ぶ家族の思いや感謝の気持ちが最も大切であることは変わりません。家族葬を通じて、故人の人生を讃え、家族としての絆を再確認することができれば、その形式はどれも価値があると言えるでしょう。